注意: この記事は1年以上前に掲載されたものです。情報が古い場合がありますのでお気を付け下さい。
2月5日以来、株価の下落が続いており、株や投資信託を利用している人にとってはそれらの資産評価額が下がったことで一喜一憂している人も少なくないようだ。
今回の株価の暴落が発生した要因として、1月の米国雇用統計において、好調で、賃金上昇となり、景気過熱を抑えるために利上げベースを上げるとの見方があったことによるという。一方で、およそ10年前のリーマン・ショックとは状況が異なるということもあり、過度に不安視するのも適切とは言い難いと考えられる。
私の場合は、株および投資信託を行なっていることもあり、今回の株の暴落の影響を受けているが、長期かつ分散化された積立投資信託等を行なっている場合は、トータルとしては誤差の範囲内に留められる場合が多いということもあり、そこまで不安視していない。また、積立の場合は、ドルコスト平均法から暴落後は大量に購入できるという特徴を活かして、ゼロになるリスクをとれれば今後の高騰時にリターンが得られる機会が増える。
不安要素が多数あるが、情報をしっかりと収集・分析して、正しく行動するようにすれば、被害は最小限に防げるだろう。
ウェブマスター。本ブログでITを中心にいろいろな情報や意見などを提供しています。主にスマートフォン向けアプリやウェブアプリの開発を携わっています。ご用の方はコメントかコンタクトフォームにて。
