Net Applicationsによる2019年7月〜2020年6月のバージョンごとのデスクトップOSのシェアによれば、全体では27.41%もの利用者が依然としてWindows 7を利用し続けているという状況のようだ。これは、概ね4台に1台以上は特殊な場合を除けばすでにサポートが終了しているWindows 7を使い続けているということになっている形だ。
Windows 7はおよそ11年前の2009年7月23日にRTMリリースされたOSであり、2006年11月9日にRTMリリースされたWindows Vistaの後継にあたるバージョンである。Windows VistaについてはWindows Vistaのサポート期限は4月11日に終了に触れているが、Windows 7はWindows Vistaをベースにしつつも、タスクバーが変更されてアイコンベースになっていること、ユーザーアカウント制御の改良、ウィンドウ操作の改良などが挙げられる。また、Vistaで問題となっていたパフォーマンス面での改善も施された。
商業面においてはWindows 7はWindows XPに匹敵するレベルで支持されることとなり、前身にあたるWindows Vistaに大きな差をつけることになった。とはいえ、Windows 7がVistaをベースにしていることを踏まえると、コンセプト面の問題よりも、それを動作させるための環境面においてWindows Vistaの時期とWindows 7の時期では大きく変わっていることも影響しているものと考えられる。
なお、Windows 7のサポート期限はメインストリームサポートは2015年1月14日で、延長サポートも2020年1月15日で終了している。ProfessionalおよびEnterpriseでのみ有償でのの延長セキュリティ更新プログラムは2023年1月まで継続するとのことである。このため、有償の延長セキュリティ更新プログラムを利用している場合を除けば(グラフ上ではWindows 7の利用者のうち、どれくらいが有償の延長セキュリティ更新プログラムを導入しているかは判断不能)、すでにサポートは終了しているので、セキュリティ上深刻な問題を抱えているため、一刻も早くWindows 10への移行が必要である。諸事情でWindows 7を利用し続ける利用者がそれなりにいるということなのだろう、
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